環境問題を知る Ⅱ 重要用語

環境問題を知るに関する重要用語

シェールガス

地下数百~ 数千m の頁岩層( シェール層) に含まれるメタンを中心とした天然ガス。採掘が水質汚染の原因
となるおそれがある。 2014 年アメリカの天然ガス生産量のうち48 % を占め、2040 年には70 % になると
予想されている。

石油危機

エネルギー価格の変動を伴うエネルギー状況の危機的変化。1973 年、1979 年の危機がよく知られている。

エネルギー基本計画

当初は「安定供給の確保(Energy security)」と「経済効率性の向上(Economic efficiency)」の「2 つ
のE」とされていたが、1990 年代以降「環境適合性(Environment)」が、原発事故以降「安全性(Safety)」
を加えた「3E 十S」が必要とされるようになった。

エネルギー基本計画

エネルギー政策基本法に基づき、政府が定めるエネルギーの需給に関する基本的計画。2014 年4月、原子
力を重要な「ベースロード電源」と位置づけた第4次エネルギー計画が閣議決定された。

エネルギーミツクス

エネルギー源を多様化し、火力、水力、原子力などのエネルギー源の特徴を生かして利用する、という考え方,

日本のエネルギー源

自給率は6.0 % でほとんどを海外から輸入。原発の停止に伴い化石燃料が92 % を占める。。

石炭

最も低コストの燃料であるが、単位エネルギー当たりのCO2 排出量および大気汚染物質の放出量が多い。

石油

日本では輸入元のほとんどを中東諸国に依存。年間消費量の約200 日分に相当する石油(8,178 万kl)を備蓄
している。

再生可能エネルギー

自然環境の中で繰り返し補給される太陽光、風力、波力・潮力、流水・潮汐、地熱、温度差熱利用、雪氷
熱利用、バイオマスなど。長所: ① 枯渇しない、②自給できる、③ CO2を排出しない。短所: ① 高コスト、② 変動する、③広い面積が必要。

分散型エネルギーシステム

大規模な発電所で発電し送電するのではなく、地域ごとにエネルギーを作り、地域内で使用するシステム。
再生可能エネルギーと相性が良い。

メガソーラー

1,000kW 以上の大規模太陽光発電所を指す。

ウインドフアーム

数基~ 数十基の風車を集中的に設置した風力発電所。

カーボン・ニュートラル

二酸化炭素の増減に影響しない性質。バイオマスエネルギーはその植物の成長時に光合成で取り込んだ炭素
を排出するので、カーボン・ニュートラルな再生可能エネルギーである。

バイオエタノール

サトウキビ、トウモロコシなどの農産物、廃木材などを発酵させて製造されるエタノール。ガソリンと混合して
ガソリン車に使用。

バイオディーゼル燃料

大豆、なたね油やパーム油などの植物油や廃食用油などが原料。そのまま、または軽油に混合してディーゼル
車に使用される。

揚水式水力発電

水力発電の一種。発電施設の上だけでなく下にも貯水池を設け、電力の需要が多いときには水を流して発電
を行い、電力が余剰な時間に電力を使って水を下から上に汲み上げる。

地熱発電

地熱エネルギーによる発電。枯渇せず安定した発電が可能だが、立地が国立公園や温泉地域と重なりやすい
等の課題かおる。

ヒートポンプ

気体を圧縮すると温度が上昇し、膨張すると温度が下がる原理を利用して熱を移動させる技術。消費電力の
約3倍以上の熱エネルギーを生み出すことができる。

燃料電池

水素と空気中の酸素を電気化学反応させることで発電する装置。反応時に発生する熱を温水として利用できるコージェネレーションシステムであり、エネルギー効率が良い。

インバーター

電気をいったん直流に変え、その後周波数の異なる交流に変える装置。周波数を変えることでモーターの回
転数を細かく制御し消費電力を抑える。エアコン、冷蔵庫、洗濯機など多くの家電製品に使用されている。

コージェネレーシヨン(熱電併給)

発電を行う際に発生する排熱や温水で蒸気をつくり、給湯や冷暖房などに使用するシステム

複層ガラス

複数枚のガラスの間にガスや真空の層を設け、断熱性能を高めたガラス。

地域冷暖房

エネルギープラントで冷水・蒸気・温水などの熱媒をつくり、配管を通して一定地域内の複数ビルに供給し、冷
暖房・給湯を行うシステム。地域全体の省エネ化に繋がる。

ESCO 事業

省エネルギーに必要な技術・設備・人材・資金などを顧客に提供し、削減されたコストの一部を報酬として
受け取る事業。

スマートグリツド

スマートメーターなど、電力の通信・制御機能を活用して送電の調整や時間帯別の多様な電力契約を可能と
した電力網。エネルギー受給を管理し、効率良く電力を利用できる。地域単位で導入したものをスマートコ
ミュニティと呼ぶ。

再生可能エネルギー固定価格 買取制度 

2012年7月開始。5つの再生可能エネルギー( 太陽光風力、水力、地熱、バイオマス) を用いて発電された
電気を、一定期間・一定価格で電力会社に買取することを義務付けた制度。

省エネ法

事業者に対してエネルギー使用の合理化を求める法律。業務・家庭部門では一部機器に卜2ノプランナー基
準の達成を義務付けている。

トップランナー制度

メーカーなどに対して、現存する最も効率の良い製品を基準に設定した省エネ基準(トップランナー基準) を目
標年(3~10 年程度先) に達成することを義務付ける制度。現在、乗用自動車、エアコン、テレビ、電気冷蔵庫、
ビデオなど31 の機器・製品が対象(2015 年4月現在)。

生物多様性

すべての生物の間に違いがあること。生態系の多様性種の多様性、遺伝子の多様性の3つがある。

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