新エネルギー

新エネルギーは、エネルギー安定供給と地球温暖化への対応の観点から積極的な導入が求められています。新エネルギーとは1997年施行された(新エネルギー法)石油代替エネルギーの導入を図るために特に必要なもの)と、定義


新エネルギーの位置づけ新エネルギー14種

a0960_001236① 太陽光発電 ② 風力発電 ③ 太陽熱発電 ④ 雪氷熱利用 ⑤ 温度差熱利用 ⑥ バイオマス発電 ⑦バイオマス熱利用 ⑧バイオマス燃料製造 ⑨廃棄物発電 ⑩廃棄物熱利用 ⑪廃棄物燃料利用 ⑫クリーンエネルギー ⑬天然ガスコージェネレーション ⑭燃料電池

 


導入目的

①エネルギー安定供給 ②地球温暖化対策 ③新規産業 ④雇用創出への寄与


太陽光発電

2005年において日本は世界の導入量の約4割を占めており(現在は下がっている)20年以上にわたる技術開発や国の支援により1kwhあたりに電源コスト低下してますがまだまだ高いのが現状。天候や日照条件等に左右されやすい


風力発電

風力発電は近年着実に導入が進み、2005年末のデータえは5年前の7倍に増えております。一方、日本の風況が欧米諸国に「比べて大気の乱れが大きいため、風力発電設備の利用が低く、発電コストが相対的に高いこと、さらに周波数などの電力系統の品質を悪化させる可能性が指摘されている


太陽熱利用 バイオマスエネルギー

太陽熱利用は1990年をピークにスローダウンしてます。

バイオマス(生物資源の総称)エネルギーの特徴は(カーボンニュートラル)

な再生エネルギーな再生可能エネルギーであり、利用と「同時にバイオマスを育成することで、排出される二酸化炭素のバランスを考慮しながら利用すれば追加的な二酸化炭素は発生しません。日本では廃棄物の燃焼によるエネルギーが主となってます。一方、植物(栽培作物)系のバイオマスは植物を醗酵させバイオエタノールに転換させて利用(ガソリンと混合させる)


省エネ法:(エネルギーの使用の合理化に関する法律)一定量以上のエネルギーを利用する工場・事業所・輸送・等などに対して、二酸化炭素の排出抑制を促進することを目的とした法律

トップランナー方式:メーカーなどに対象機器を特定して省エネ目標値(トップランナー基準)の達成を義務付ける。主な対象機種は乗用車、エアコン、テレビ、液晶、プラズマ、蛍光灯、」冷蔵庫、電子レンジ等21機種

ムーンライト計画:1978年にスタートした省エネ技術開発計画

サンシャイン計画:1973年にスタートした自然エネルギーを含む新エネルギーの開発

ESCO事業:工場やビルの省エネに関する技術。設備・人材・資金などを包括的に提供して、省エネを実現し省エネ効果を保証する事業のこと。escoの経費は、その顧客の省エネメリットの一部から受けとることも特徴